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最終更新日時: 2019/02/08 17:22:27
法人番号:2110001005704

雪国科学株式会社

省エネを追及し丈夫で長持ちする商品づくりを常に目指しています

当社は赤外線のプロ集団です。赤外線に関するノウハウで本当の省エネを実現し住環境を快適にします。従来技術にとらわれない独自の断熱技術で暖房能力を最大限に生かす事を得意とします。赤外線反射断熱材「AIRIN」は宇宙服技術の派生で高気密・高断熱に頼らずに省エネ性を確保します。「RAYWALL」は室内用の仕上げ反射塗料です。薪ストーブは環境に優しく、近年注目を浴びています。状況に合わせて様々な赤外線技術をご提案し、夏涼しく、冬暖かい家造りを実現します。
また融雪システム「オンリーワン」は全国で10000件以上の施工実績があり、面積当たりの出力が自由に設計できること、既設の屋根に施工できることが大きな特徴です。自社オリジナルのシステムです。

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その他のアピール

【企業の強み】
当社は赤外線のプロ集団です。赤外線に関するノウハウで本当の省エネを実現し住環境を快適にします。従来技術にとらわれない独自の断熱技術で暖房能力を最大限に生かす事を得意とします。赤外線反射断熱材「AIRIN」は宇宙服技術の派生で高気密・高断熱に頼らずに省エネ性を確保します。「RAYWALL」は室内用の仕上げ反射塗料です。薪ストーブは環境に優しく、近年注目を浴びています。状況に合わせて様々な赤外線技術をご提案し、夏涼しく、冬暖かい家造りを実現します。
また融雪システム「オンリーワン」は全国で10000件以上の施工実績があり、面積当たりの出力が自由に設計できること、既設の屋根に施工できることが大きな特徴です。自社オリジナルのシステムです。

【事業内容】
暖房・融雪システムの開発・販売・施工を行っています。そのほか、赤外線に関連したオリジナル断熱材の開発・販売や薪ストーブの販売・施工など赤外線に関連した省エネで快適な住環境造りの提案を行っています。当社の屋根融雪システムは屋根材に直接取付けができ熱効率ほぼ100%の省エネシステムです。また、フロア一体型床暖房システムはBL(ベターリビング)認定基準において、床上放熱効率国内最高値を記録しました。いずれも赤外線、熱の利用について独自の視点で開発し赤外線技術を駆使した商品です。

【業種】
暖房・融雪システム開発・販売

【製品・技術の強み】
フロア一体型床暖房システムはBL(ベターリビング)認定基準において、床上放熱効率国内最高値を記録しました。また、当社の屋根融雪システムは熱効率ほぼ100%の省エネシステムです。赤外線反射断熱材「AIRIN」は宇宙服技術の派生で高気密・高断熱に頼らずに省エネ性を確保します。「RAYWALL」は室内用の仕上げ反射塗料です。

【代表者メッセージ】
国内最高の省エネ床暖房や融雪システムの開発では、限界まで熱ロスを抑える必要がありました。従来と異なる「熱を止める技術」を追求した結果として、赤外線反射断熱構造「AIRIN」が誕生しました。「熱をどう使うか」これが数々の省エネ商品を作り出してきた当社の視点であり、これからの商品開発の目標でもあります。床暖房も、融雪システムも、高い省エネ性を求めるならばやはり赤外線抜きには語れません。

【販路開拓・海外展開に向けた社内体制】
当社の屋根融雪システムは、居住中の家の屋根にテフロンヒーターをアルミテープで止めるだけで施工できます。業界初のテフロンヒーターは太さわずか4mmで強靭です。これを固定する特殊アルミテープは屋根材と同等の耐候性、耐久性もあり剝れる心配がありません。一般住宅に限らず、ビルやマンション等、大型物件では建設後の落雪等によるトラブル解消にも対応できます。このような技術を50社超、総勢100人以上のベテランスタッフが揃う雪国科学グループの販売代理店・ショウルームでご説明します。

【表彰・メディア掲載】
新潟市産業大賞受賞 (優秀賞、奨励賞各1回)、県異業種交流センター産業振興賞受賞 (最優秀賞1回)、県異業種交流センターNIKS経営賞受賞(最優秀賞1回)

【証明・許認可】
建設業の許可  新潟県知事 般-27 40267(電気工事業)

【知的財産】
断熱パネル及び断熱構造体を用いた建築構造物(特開2011-256562)、積雪感知装置(特開2004-239695)、電気式床暖房パネル(特開2002-195591)、地熱利用空調システム(特開2001-041479)、ほか多数。

【主要取引先:実績(国内)】
住友林業株式会社、日本パイオニクス・菱有工業株式会社、朝日ウッドテック株式会社、株式会社エムライン・杉田電線株式会社、エフテック株式会社、マクセル株式会社、積水化学工業、独立行政法人防災科学研究所、雪氷防災センター、三協立山アルミ株式会社など、様々な企業・団体と共同研究などを行っています。

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中小機構 関東本部
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